台風や大雨の後から雨漏りがするようになって困った、そんな経験はありませんか？実際、雨漏り匠ナビの運営元でも梅雨シーズンの6月頃や、ゲリラ豪雨、台風が増える夏から秋には雨漏り補修のご相談を多くいただきます。
でも、雨漏りの補修には高額な費用が必要です。思いがけない出費に頭を悩ませることもあるかもしれません。
思わぬ出費や、深刻な雨漏りにお悩みの人の助けになるのが、火災保険です。意外と知られていませんが、自然災害による雨漏り修理には火災保険が使えることがあります。
火災保険というと、火事にしか適用できないのでは？と思われがちですが、条件がそろえば雨漏り修理にも使えるのです。
今回は防水のプロである雨漏り匠ナビが、雨漏り修理に火災保険を使う場合のポイントをお伝えしていきたいと思います！ポイントを押さえて、雨漏り修理を火災保険で直していきましょう。
※スマホの方は画像を押すと電話がかけられます。自然災害による雨漏りには火災保険が使える可能性大！
雨漏りは、建物の経年劣化や、施工不良などが原因となることもありますが、大雨や台風などの自然災害によって発生するケースもとても多いです。
火災保険という名前から「火事による被害しか補償されないのでは？」と思われるかもしれませんが、自然災害による建物の被害にも適用できる場合があります。詳しくはご自分が加入している火災保険の内容を確認してみてください。
ただし、建物のメンテナンス不足や施工不良、経年劣化が原因で雨漏りが発生した場合には、火災保険を適用することはできません。
こちらに、火災保険が適用できる雨漏りの事例をまとめました。ご自宅の雨漏りの原因に心当たりがある方はチェックしてみてください。
ケース①風災
- 台風や暴風などで屋根が壊れて雨漏りしている
- 強風で瓦が飛び、そこから雨漏りしている
- 強風でベランダが壊れて、室内に水が入ってきた
- 強風で物が飛んできてガラスが割れ、雨が吹き込んでくる など
ケース② 雹災
- 大きな雹（ひょう）が降ってきて屋根を破損した
- 雹によって天窓が割れた など
ケース③ 雪災
- 雪の重みで雨樋が壊れた
- 大雪で軒が壊れた など
このように、台風や強風によって建物が被害に遭い、雨漏りが発生している場合は風災として認定される可能性が高いです。また、地域によっては雪の重みで建物の一部が破損してしまうケースも考えられますね。
雨漏り修理は高額な費用が必要になることもあるので、火災保険が適用できるかどうかを確認しておくと安心です。
火災保険が適用できるかを知るには、被害状況を知る必要があります。雨漏りの調査が必要な場合は、雨漏り匠ナビにご相談ください。
雨漏りは水災ではないの？
火災保険には、水災を補償するものもあります。水災とは、洪水や高潮、大雨による土砂崩れなどです。
雨漏りは水が建物に入るイメージから水災と間違われやすいです。しかし台風や強風が原因で家屋が壊れたために雨漏りが発生している場合は風災になるので、注意が必要です。
雨漏り修理に火災保険を使うときの流れとポイントを紹介
先に紹介したように強風や台風が雨漏りの原因となっている場合には、火災保険を使って修理できる可能性が高いです。
ここでは、実際に雨漏り修理に火災保険を使うときの流れと、ポイントを紹介していきます。詳しくは、ご自分が加入している保険会社に確認するか、雨漏り匠ナビにご相談ください。
雨漏り匠ナビの運営元では、火災保険を使用した実績もあるので、保険会社にどのように相談したらいいのかというポイントをお伝えできます。
雨漏り匠ナビで雨漏り修理に火災保険を使うときの流れ
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1雨漏り匠ナビによる現場調査
まずは、雨漏り匠ナビまでご相談ください。雨漏りの被害や現場の状況を調査に伺い、見積り書を作成します。現場調査と見積り作成は無料なので、お気軽にご相談ください。
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2保険会社に申請する
ご自分が加入している火災保険の会社に連絡し、保険の補償対象であることを確認します。火災保険を申請する場合には、書類記入や、修理費用の見積もり提出が必要です。
火災保険の申請は加入者本人がおこなう必要があるため、業者が代行することはありません。
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3保険会社による審査
保険会社が申請内容を審査し、火災保険の補償対象になるかどうかを決定します。
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4雨漏り修理
工事内容を決定・契約後、雨漏り修理がスタートします。ご要望や疑問点など、担当者にご相談ください。
雨漏り修理に火災保険を使うときのポイント
雨漏り修理に火災保険を使うときには、3つのポイントがあります。
ポイント①被害状況を記録する
まず、台風や強風の被害に遭って、建物が壊れてしまったら被害状況を写真に収めておくのも大切です。
屋根や屋上など、自力で登るのが難しい場合は、雨漏り修理業者が現場調査をおこないます。高所作業は危険も伴うので、防水のプロに任せると安心ですね。
ポイント②火災保険は自分で申請する
次に、重要なポイントは火災保険の申請は必ず加入者本人がおこなうということです。
代理人によって申請することはできないので、注意してください。
もちろん、書類の書き方や見積り書の作成など、不明な点があればお答えできるので、まずは雨漏り匠ナビまでご相談ください。
ポイント③火災保険の申請は3年以内
3つ目のポイントとして、保険法によって保険の申請は3年以内におこなうように定められています。つまり、台風などで雨漏りをした日から3年間は火災保険を申請することができるのです。
ただし、保険会社によって請求できる期限や、保険料を支払う条件は異なるので注意が必要です。詳しくは、加入している火災保険を確認してみてください。
※スマホの方は画像を押すと電話がかけられます。雨漏り修理の火災保険料はどうやって決まる？契約内容を要チェック
ここまで台風や強風による雨漏りの火災保険の流れについて紹介してきました。では、実際に火災保険の金額はどのように決定するのでしょうか。
火災保険料には、おもに2つのパターンがあります。1つは免責方式、もう1つはフランチャイズ方式です。
どちらの方式にするかは、火災保険の加入時に定めているので、1度ご自分の火災保険を確認しておくことをおすすめします。
免責方式とは
免責金額とは、保険会社が責任を免れる金額のことです。つまり、保険会社の免責額は、加入者が自己負担で支払います。
免責金額は、火災保険の加入時に任意の金額で設定することができます。自己負担額（免責金額）が大きくなるほど、毎月の保険料が安くなる仕組みになっています。
【免責金額が5万円の場合】
| 修理費用 | 自己負担金 | 保険料 |
| 20,000円 | 20,000円 | 0円 |
| 50,000円 | 50,000円 | 0円 |
| 80,000円 | 50,000円 | 30,000円 |
フランチャイズ方式とは
一方、自分で設定した免責金額ではなく、修理費用が20万円を超えると全額補償されるフランチャイズ方式もあります。
フランチャイズ方式では少額の工事は全額自己負担する必要がありますが、費用が高額になる大規模な雨漏り修理工事が必要になった場合には、自己負担金が0円になる可能性もあります。
| 修理費用 | 自己負担金 | 保険料 |
| 50,000円 | 50,000円 | 0円 |
| 190,000円 | 190,000円 | 0円 |
| 500,000円 | 0円 | 500,000円 |
具体的な工事金額の見積り書は、防水の専門業者に依頼して作成してもらいましょう。
火災保険で雨漏り修理をしよう！防水業者を選ぶときの注意点
雨漏りの修理をするときに最も大切なのが、信頼でき技術もある防水業者を選ぶことです。
防水の知識や技術が不十分であったり、ずさんな工事のために雨漏りがしっかり止まらずに何度も繰り返してしまったりするケースも少なくありません。
悪質な雨漏り修理業者に注意！火災保険を使うときの業者選び
火災保険を使って雨漏り修理をする場合の注意点として、修理をさせたい業者の甘言には注意が必要です。
例えば
- 「必ず火災保険がおりるから大丈夫」と断言する
- 「自己負担金はかからない」といって強引に契約させようとする
- 火災保険が下りなかったので工事をしないと伝えるとキャンセル料を請求する
などの悪質な業者もなかにはいます。
また、火災保険の申請は加入者本人でないとできないので「申請を代行する」などの言葉にも注意しましょう。
火災保険を使って雨漏り修理をする場合には、火災保険を使用した工事の実績がある防水業者に依頼するのが大切です。
雨漏り匠ナビの運営元では、火災保険を使用した雨漏り修理の実績があるので、保険会社への状況説明のアドバイスや、的確な現場調査をおこなうことができます。
※スマホの方は画像を押すと電話がかけられます。まとめ：雨漏り修理に火災保険を使うなら実績のある業者におまかせ
台風や強風などの自然災害によって発生した雨漏りは、火災保険を使って直せる可能性があります。ただし、経年劣化や施工不良が原因の雨漏りには適用できません。
台風などの雨漏りで困った場合には、まず雨漏り匠ナビにご相談ください。無料で現場調査をおこない、雨漏りの原因となっている箇所を写真を見せながらご説明します。
雨漏り匠ナビでは、火災保険による雨漏り修理の実績も豊富なため、保険適用での工事も承っています。「保険会社にどう伝えたらいいの？」というお悩みもお気軽にご相談ください。
