近年、台風や集中豪雨による水害、猛暑、暖冬などさまざまな異常気象が発生しています。
異常気象は日本だけでなく、世界的にみても発生頻度が高くなっています。
そもそも、異常現象とはどのようなことを指すのでしょうか。
2020年に入って国内外で起こっている異常現象の事例についても解説します。
※スマホの方は画像を押すと電話がかけられます。異常気象とは？
異常気象とは、「気候が平均的状態から大きく偏った状態」を指しますが、気象庁とIPCC（気候変動に関する政府間パネル）では定義が異なり、それぞれ以下のように定義されています。
気象庁の定義
・気温、降水量などの気象要素が過去30年以上にわたって観測されなかったほど著しく高いか、あるいは低い値を示す場合。
・30年に1回以下の出現確率の現象（正規分布すると仮定した場合、平均値から標準偏差の約2.2倍以上偏った現象が発生する確率に相当）
IPCCの定義
・IPCCでは「極端な気象（気候）現象（Extreme Weather (Climate) Event）」という用語を使用しており、第三次評価報告書(TAR)では以下の通り定義している。
“特定地域における気象現象の確率分布からみて稀な現象。「稀」の定義はまちまちだが、通常、10%以下あるいは90%以上の現象をいう。極端な気候現象は、一定期間の気象現象発生数の平均で、その平均自体が極端なこと（例えば、ある季節の降雨量）”
IPCC（気候変動に関する政府間パネル）とは
気候変動に関する政府間パネル（IPCC：Intergovernmental Panel on Climate Change）は、1899年に国連環境計画（UNEP)と世界気象機関（WMO）により設立された機関です。政府の推薦などで選ばれた専門家により構成されており、その目的は人為起源による気候変化、影響、適応及び緩和方策に関し、科学的、技術的、社会経済学的な見地から包括的な評価を行うこととされています。
5～6年ごとにその間の気候変動に関する科学研究から得られた最新の知見を評価し、評価報告書（assessment report）にまとめて公表され、報告書には科学的な分析のほか、社会経済への影響、気候変動を抑える対策なども盛り込まれています。
異常気象として扱われることの多い気象事象
天気予報やニュースでは「今年は例年に比べ大雨が多く～」「今年は暖冬により～」という言葉を耳にしますが、これらは異常気象といえるのでしょうか。
異常気象とされる主な現象とされているのは以下の通りです。
寒春、暖春、冷夏、猛暑（酷暑、暑夏）、寒秋、暖秋、寒冬、暖冬、熱波（高温）、寒波（低温）、少雨、大雨（洪水）、少雪、大雪（豪雪）、日照不足、日照過多、乾燥、多湿、干ばつ
このほか、初雪や初冠雪、春一番、梅雨入りなどの季節現象が大きくずれることも異常気象の一つとされています。
また、台風や雷、霧、吹雪、突風などは通常起こりうる現象ですが、勢力の変化や増減、進路の偏りによっては異常気象となる現象です。
2020年に日本起こっている異常気象
日本では2020年に入ってから、しばしば異常気象が発生しており、気象庁では異常気象とその特徴と要因を分析した資料を発表しています。
以下に2020年に発生している日本の異常気象について説明します。
2020年冬の天候
2019年から20年にかけての冬は、日本では統計開始以降最も気温の高い記録的な暖冬でした。
この要因は、日本付近の偏西風が北へ蛇行し続けたこと、また正の北極振動※が持続したことにより、冬型の気圧配置となる日が少なくなり日本付近への寒流の流入が弱くなったことと発表されました。これに加え地球温暖化の影響か重なり、記録的な暖冬となったと考えられています。
※正の北極振動：北極域の海面気圧が低く中緯度域の海面気圧が平年より高くなる現象
2020年7月豪雨
2020年7月3日から14日までの総水量が、九州を中心に年降水量平年値の半分以上となるところがあるなど、西日本から東日本の広範囲にわたる長期間の大雨がありました。
この要因は以下の条件が重なったためと考えられています。
- 偏西風の蛇行が持続し本州付近に停滞した梅雨前線に沿って水蒸気が西から流れこんだこと
- 日本の南で南西に張り出した太平洋高気圧の縁辺を回る南からの水蒸気が、西・東日本に大量に集まりやすい状態が継続したこと
- 気圧の谷の影響で上昇流が強化されたこと
特に顕著な大雨となった3日から8日にかけては、線状降水帯が九州で多数発生。総降水量に対する線状降水帯による降水量の割合が「平成30年7月豪雨（西日本豪雨）」より大きいといった特徴が見られました。
2020年7月記録的大雨と日照不足
上の記録的な大雨に加えて、日照不足も起こりました。
この要因も、先述した大雨によるものです。さらに黄海付近では上空の気圧の谷が現れやすく、その影響で西日本や東日本付近では上昇流が強まって梅雨前線の活動が強化され、大雨の降りやすい状態が続いたと考えられます。
また、日本付近で偏西風の北上が遅れたことや、太平洋高気圧が南西に張り出した要因として、インド洋で海面水温が平年より高かった影響でアジアモンスーンの活動が不活発になったことが考えられます。
引用：気象庁
※スマホの方は画像を押すと電話がかけられます。2020年に世界で起こっている異常気象
日本では暖冬や大雨・日照不足などの異常気象が見られていますが、世界でも2020年に入ってからはさまざまな異常気象が見られています。
ヨーロッパのコペルニクス気候変動サービス（ECMWF）は、「2020年の9月の地球全体の気温は、測史上もっとも高かった」と発表しました。
同機関によると、2020年9月の世界平均気温は例年を0.63度上回り、これまで最も暑かった2019年同月よりも0.05度高かったとのことです。
アメリカ、ヨーロッパ、中国の各エリアについてみてみましょう。
アメリカの異常気象
アメリカでは、2020年に入ってから記録的な大雨や熱波（高温）などの異常気象が発生しています。
5月にはミシガン州ミッドランド郡に、大雨による非常事態宣言が出されました。
連日の豪雨により2つのダムが決壊。郡中心部では水位が最高で1.5メートルに達するなど、深刻な洪水被害が発生したのです。同州のウィットマー知事は「500年の一度」と表現し、洪水で地域住民1万人が避難を余儀なくされました。
そして夏には記録的な熱波（高温）が各地で記録されています。
カリフォルニア州デス・ヴァリー（死の谷）国立公園では、8月に最高気温が摂氏54.4度を記録。これは世界で過去3番目に高く、1931年以降の89年間では最も高い気温と言われています。また、ロサンゼルスでは最高気温49.4度を記録するなど州内の多くの地点で観測史上最高の気温を更新しました。
これらの要因は西風で、風が山を吹き下ろす際にフェーン現象が起きたと言われています。
カリフォルニア州では山火事が多発し、2020年に入ってから8200件余りの火災が発生、少なくとも31人が死亡し400万エーカー（約1万6187平方キロメートル）が延焼しています。
これらの火災は、20年近く続く深刻な干ばつによる追い打ちを受け、過去最悪規模に拡大。通常は火の手の及ぶことのない、北に隣接するオレゴン州の一部も炎に包まれているとされています。
そして、アリゾナ州フェニックスでは37.7度以上が続く記録的な猛暑だった一方で、コロラド州では9月に気温33度を記録後、24時間後には1度にまで低下し、雪に見舞われました。わずか24時間の間に32度も下がったことになります。
ヨーロッパの異常気象
ヨーロッパでは、記録的な暖冬や猛暑が発生しています。
コペルニクス気候変動サービス（ECMWF）が3月に発表した内容によると、2019年12月～2020年2月のヨーロッパは記録上最も暖かい冬だったとしています。同期のヨーロッパの平均気温は、基準となる1981～2010年の12～2月の平均を3.4度上回り、強いエルニーニョの影響があった2015年12月～2016年2月の過去最高記録を約1.4度上回る結果となりました。
そして8月にはフランス・パリで最高気温が39.3度と40度に迫る猛暑日を記録。パリは31度を超えることはめったにないとされていますが、アフリカ大陸から暖かい空気が流れ込んだ影響で気温が上昇したと言われています。フランスの東部の3つの自治体では同日40度を超え、観測史上、最も高い気温を更新しました。
そのほか、夏はアイルランドで豪雨が続き洪水が相次いで発生。セネガル・ダガールでも3か月分の雨がわずか7時間の間に降り、洪水被害に見舞われました。
中国の異常気象
中国の長江中・下流域では、7月の降水量および6月から7月の2か月の降水量が過去24年間で最多となりました。
これは6月中旬以降、高気圧の縁辺を回る暖かく湿った気流が持続的に流入し、梅雨前線の活動が活発になったためとされています。そのため、6月から7月の大雨による避難民は5000万人以上、死者・行方不明者の合計が160人を超えたと伝えられています（8月4日時点、中国政府の情報による）。
一方で、東北部の遼寧省は今夏69年来の大干ばつに見舞われました。6月1日～7月27日まで、遼寧省の平均降水量は108.8ミリで、平年同期と比べて53.1％減少。1951年以降、降水量が最も少ない年となりました。
こうした被害により、中国では農作物の不良が起き、食糧危機の深刻化に拍車をかけています。
インドの異常気象
インドでもほかの各国と同様に、大雨や高温（熱波）による異常気象が発生しています。
5月、インド北部で気温が50度に達し、首都ニューデリーでは5月の気温としては過去18年間で最高となる47.6度を記録。
7月にはモンスーン期の断続的な降雨により、アッサム州、ケララ州、西ベンガル州、カルナータカ州で洪水が発生、約680万人が被害を受け計183人の死者が出たと発表されています。
インド北東部では洪水が頻繁に発生し、毎年数百人の命を奪っているとも言われています。
異常気象の原因
このように、世界各地でさまざまな異常気象が発生する理由は何でしょうか。
これまでは、異常気象の原因の大半は、偏西風の蛇行や台風などの気象擾乱（きしょうじょうらん）※、エルニーニョなど、大気の内部変動や海洋との相互作用とされてきました。
※気象擾乱：大気が普通の動きとは異なり、時間とともに刻々と変化する比較的小さな乱れが常に発生している現象
しかし最近では、大気中の温室効果ガス濃度の高まりに伴い地球の平均気温が上昇し降雨パターンが変動することで、異常気象の発生頻度が高まったと考えられています。
そして降雨パターンが変化したことで、熱帯地域では台風・ハリケーン・サイクロンなどの熱帯性低気圧の威力が増し、中緯度地域では乾燥化が進行、高緯度地域では洪水や高潮などの被害が増加しています。
異常気象の中でも、特定の地点と時期においてまれに起こる気温上昇や高温熱波、大雨、干ばつなどの気象現象を「極端現象」と呼びます。
IPCCによると、これらの極端現象はは地球温暖化の影響の可能性が高いといわれています。
※スマホの方は画像を押すと電話がかけられます。異常気象について理解を深め、できる対策をしておこう
異常気象は大雨や冷夏、酷暑、暖冬、寒冬などさまざまな現象が含まれます。
それらにより、洪水や高潮、大雪など災害に発展することも視野にいれて、事前にできる準備をしておくことが大切です。
いつでも避難できるよう、家に備蓄品や非常用持ち出し袋を準備しておく、災害に備えたハザードマップで近所をチェックしておくなど、今からできる対策もあります。
また、雨漏りや雪による家屋の損壊が起こる前に家のメンテナンスもしておくと良いでしょう。
異常気象による災害から自身と家屋を守るために、今できることを考えてみてはいかがでしょうか。
