大雨や台風がくると雨漏りが心配という声をよく聞きます。
実際に、台風後には雨漏り修理のお問い合わせが増えています。
雨漏りは築年数が何十年も経っている建物で発生すると思っている人も多いですが、実は築浅の物件でも雨漏りしてしまうことはあります。
今回のコラムでは、築年数ごとに多い雨漏りの原因と対策方法を中心に、なぜ雨漏りが新しい建物でも発生してしまうのかについて解説していきます。
※スマホの方は画像を押すと電話がかけられます。雨漏りに築年数が関係ない理由
雨漏りをする理由は実にさまざまです。
一般的に浸透しているイメージだと屋根からの雨漏りが多いかもしれません。
実際にはベランダや窓サッシ、外壁の亀裂、換気扇周り、雨樋など、家のあらゆる場所が雨漏りの原因になります。
とくに、築何十年も経っている建物は経年劣化しているので、雨漏りのリスクが上がります。
しかし、経年劣化していない新築の家でも雨漏りしてしまうケースもあります。
この場合は、雨仕舞いが適切に施工されていないことが考えられます。詳しい原因と対策については、この後紹介していきますね。
雨仕舞いとは
雨水を建物内に入れることを防ぎ、適切に排水する仕組みのことです。雨樋、防水シート、水切り金具など雨を防ぐ機能全般を指します。
雨漏りの厄介なところは、わずかな隙間があれば建物内に雨水が入り込んでしまうことです。また、雨水の浸入経路とは離れたところで水が漏れてくることもあり、雨漏りの原因解明には専門知識や経験が必要になります。
【築年数別】雨漏りの原因と対策方法
雨漏りは築年数が古い建物だけで起きるとは限りません。ここでは、築年数ごとよくある雨漏りの原因と対策について紹介していきます。
築年数10年未満の雨漏り
築年数10年未満の雨漏りの原因は、施工不良が原因である場合がほとんどです。
築10年未満の住宅で雨漏りした場合は、ハウスメーカーに「瑕疵担保責任」があります。
そのため、まずはハウスメーカーに雨漏りがあった旨を伝え、修理費用を補償してもらうことをおすすめします。
ハウスメーカーは家を建てるプロなので、雨漏り対策については詳しくない場合もあります。雨漏りの調査や修理についてはプロの防水業者に相談してくださいね。
瑕疵担保責任とは
住宅の売主側が瑕疵（欠陥・キズ）を知らずに販売した場合でも、保証する義務のことです。
品確法に基づき、新築住宅は引き渡しから10年間は瑕疵担保責任が発生します。
なお、ハウスメーカーが倒産してしまった場合は、保険会社に直接相談するという方法があります。
もう1つ、築年数10年未満の建物で雨漏りの原因となるのが自然災害です。
台風は築年数に関わらず建物にダメージを与えるので、築浅だからと言って油断はできません。
自然災害による雨漏りは火災保険を使って修理できるので、修理費用が心配な方はご安心ください。後半で、詳しい方法を紹介していきます。
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築年数10年〜30年の雨漏り
築年数10年以上経過すると、建物にも経年劣化が見られるようになります。
- 屋根材（瓦・スレート屋根など）のずれ
- ルーフィング（屋根の防水シート）の劣化
- 外壁の亀裂（コーキングの劣化、外壁材のひび）
- ベランダ防水の劣化
- 雨樋の劣化・つまり
- サッシなどの劣化
屋根や外壁は日々紫外線や風雨に晒されるため、長年住んでいる家は自然に劣化が進んでいきます。
築年数10年〜30年未満の建物でも運よく雨漏りしない場合もありますが、屋上やベランダの防水や外壁塗装などのメンテナンスを取り入れた方が良いタイミングです。
「まだ雨漏りしていないのに工事をするのはもったいない」と思われるかもしれませんね。しかし、雨漏りが深刻な状態になってから高額な工事をするよりも、定期的なメンテナンスをする方が工事費用が安く済むことも多いのです。
まずは、雨漏りのリスクになりそうな箇所を点検して、必要な対策を取り入れておくことをおすすめします。
築年数30年以上の雨漏り
築年数30年以上が経過すると、建物にはメンテナンスが必要な箇所が増えていることが多いでしょう。
経年劣化も進んでいますが、地震や台風などの災害によって建物がダメージを負っている場合もあります。
目に見える部分に劣化が目立たなくても、家の内部で雨水が染みていたり、柱が腐っていたりするかもしれません。
また、家の中に湿気がたまりやすい場所があると、シロアリが発生して、柱や壁を食い荒らしているおそれもあるでしょう。
雨漏りからシロアリの二次被害につながり、家の耐震に深刻な影響を及ぼすこともあるので、家全体の点検をしておくことをおすすめします。
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※スマホの方は画像を押すと電話がかけられます。自然災害は築年数に関係なく雨漏りの原因になる
ここまで、雨漏りの築年数ごとの原因を紹介してきました。
新築10年未満の築浅の建物では施工不良が雨漏りを引き起こすことが多く、築10年以上の建物になると経年劣化の原因が増える傾向にあります。
しかし、築年数に関係なく雨漏りの原因となるのが自然災害です。
- 強風で屋根材が飛ばされる
- 物が飛んできて窓が割れ、雨が吹き込んでくる
- 暴風雨で雨樋が折れた
このように、台風が原因で雨漏りする状況になってしまった場合には、火災保険が適用できる可能性が高いです。
台風の風によって建物に被害が出た場合は「風災」となるので、ご加入の火災保険で風災が補償される内容かどうかをチェックしてみてください。
火災保険で雨漏りを直す手順
- 保険会社に連絡
- 雨漏り修理業者に見積もり依頼をする
- 見積もりと必要書類を保険会社に提出
- 工事の契約・施工
そのため、まずはプロの雨漏り修理業者に問い合わせをしてください。
ただし、悪徳な業者だと「絶対に保険が使える」「代わりに保険を申請する」などと言って、強引に工事の契約をしようとするところもあります。
火災保険を使って雨漏り修理をするためには、保険会社に雨漏りの原因が自然災害だと認められなければいけません。
また、保険の申請は加入者本人が行わなければならないので、工事業者が代理ですることはできません。
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まとめ
雨漏りの原因は築年数によって異なる傾向があります。
築10年以内の物件では、施工不良や自然災害が雨漏りの原因となる場合が多いです。
まだ新しいおうちでは、経年劣化が雨漏りの原因となるケースは少ないようです。
築10年を経過すると、次第に建物にも劣化がみられるようになり、雨漏りを引き起こすこともあります。定期的なメンテナンスで雨漏りを未然に防ぐことが大切です。
築年数に関わらず、雨漏りの原因となるのが自然災害です。台風などで家が壊れて雨漏りするようになったときは、火災保険が使える場合があるのでチェックしてみましょう。
いずれの場合も、雨漏りをしっかりと修理することが大切です。まずは、プロの雨漏り修理業者に相談することをおすすめします。
